マイケル・セイラー氏がビットコイン再購入を示唆、地政学的リスクの高まりにもかかわらず強気継続

マイクロストラテジーのマイケル・セイラー氏が、イスラエルとイランの軍事衝突が続く中でビットコインの追加購入を示唆した。これは地政学的リスクの高まりにもかかわらず、同社が依然としてビットコインに強気であることを示している。

同社は直近の購入として6月9日に1,045 BTC（約1億1,000万ドル相当）を取得し、保有総量は582,000 BTCに達している。これにより、SaylorTrackerによると同社の投資利益は50％超に達し、未実現の含み益は約200億ドル相当となった。

地政学的緊張とBTC市場の動向

イスラエルがイランの首都テヘランに空爆を実施したにもかかわらず、ビットコインの価格は約3％の下落にとどまり、その後はおおよそ105,000ドルで安定している。

また、同週にはビットコインETFに5日連続で資金が流入し、その総額は13億ドルを超えた。Crypto Fear and Greed Indexは現在60を示しており、市場は「強欲」状態にある。

ホルムズ海峡封鎖の懸念と市場リスク

ただし、Coin Bureau創設者のニック・パックリン氏は、イランがホルムズ海峡を封鎖した場合、エネルギー価格の急騰によりリスク資産が短期的に売られる可能性を指摘している。ホルムズ海峡は世界の原油の20％が通過する重要なルートであり、封鎖されれば金融市場への影響は避けられない。

今後の展開としては、地政学的な緊張とエネルギー価格の動向がビットコイン市場にどのように反映されるかに注目が集まっている。セイラー氏の動きは、こうした不透明な情勢下でもBTCが価値の保存手段として注目されていることを裏付けている。

また、ETFへの資金流入が継続している点も、機関投資家を中心とした需要が安定していることを示しています。

特に注目すべきは、マクロ経済や地政学的な不安要素の高まりを背景に、個人投資家だけでなく法人がビットコインを安全資産として活用し始めているという点です。これは今後、ビットコインがグローバルな資産分散手段としてさらに浸透していく兆候とも取れます。

一方で、ホルムズ海峡の封鎖などが現実となれば、原油価格の急騰を通じてリスク資産全体に売り圧力がかかる可能性もあり、短期的には価格の乱高下が避けられない場面も想定されます。

総じて言えば、セイラー氏の今回の判断はビットコインの長期的な価値に対する確信の表れであり、こうした動きが市場に与える心理的インパクトは大きいと思います。市場としては、引き続き地政学的リスクとマクロ経済指標の両面を見極めながら動くことになるでしょう。